【株式投資の基礎】株価の割安度・割高度を判断する投資尺度「株価収益率（PER）」とは？

どうも、SHUです。

今回は株式投資や銘柄研究を行うにあたって、株価の割安度・割高度を判断する投資尺度「株価収益率（PER）」について解説していきたいと思います。ぜひ参考にしてみて下さい。

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はじめに：株価収益率（PER）とは

株価収益率（Price Earnings Ratio：以下PER）とは、株価の割安度・割高度を判断する投資尺度で有名なもののひとつです。水準について確かなものはありませんが「15倍」といったように単位は「倍」で表され、基本的に数字が小さければ小さいほど「割安」大きければ大きいほど「割高」とされています。

株式投資の基本は「安く買って、高く売る」ことで、いくら優良な銘柄があっても株価水準が高いときに買えば値上がり益はあまり期待できません。そこで、株価が割安か割高か判断するための一つの尺度となるのがPERになります。

PERは株価見通しに関係し将来の利益を先取りして動くので、予想一株利益を使うのが一般的です。例えば、現在の株価が1,500円で今期の予想一株利益が100円の会社があるとすると、予想PERは「1,500円÷100円」で15倍となります。これは会社の直近利益の15年分が株価に含まれているということになり、この株価を回収するのに15年かかるという意味もPERには含まれています。

また将来的に成長が期待される会社は株式を買う投資家が増え株価が上昇し、PERも高くなる傾向にあります。なのでPERは、投資家の評価値（期待度・人気度）も表していると言われています。

株価収益率（PER）の確認方法

PERは『会社四季報』もしくはネット証券などでも確認することができますが、予想PERは『会社四季報』発売直前の株価をベースに計算されているので実際には現在のPERと若干のズレがあります。そのため現在の株価を来期の一株利益（EPS）で割って、最新の正確な予想PERを計算すると良いでしょう。

『会社四季報』には、株価チャート欄の横に銘柄の2期分の「予想PER」と過去3期分の高安平均の「実績PER」が記載されています。

株式投資の世界では決算が近づくにつれて（約3ヶ月前頃から）、投資家や市場の視線は徐々に来期業績へと移っていきます。そのタイミングで最新の『会社四季報』の予想PERのトレンドに注目し、1期目と2期目のPERの変化を確認しましょう。急成長する会社は2期目の予想PERが小さくなり一気に割安度が増してきます。そういった会社は狙い目なので、現在の予想PERを実際に計算して割安であれば買いです。

一方、実績PERでは「高値平均（過去3期分の最高PERの平均）」と「安値平均（過去3期分の最低PERの平均）」が記載されています。なので直近の予想PERと過去の高安平均の実績PERを比較して、今が「売り時なのか、買い時なのか」の判断材料にすることができます。また株価が上方修正などをどこまで織り込んでいるか考える際にも、過去の実績PERと現在の予想PERを比較して修正後の予想PERが実績PERの高値平均に達していなければまだ上値余地があると考えることもできます。

過去の実績PERの高値平均が15倍で安値平均が10倍とすると、その会社の過去3年間の平均PERは約13倍となります。なので、現在の予想PERが13倍より高ければ「割高」低ければ「割安」という判断材料になります。さらに同業他社との比較にも応用することができたりと、『会社四季報』に記載されているPERだけで様々な情報を得ることができます。

株価収益率（PER）の目安

PERは一般的に15～20倍以下が割安と言われていますが、何倍以下が割安で何倍以上が割高かといった明確な基準はありません。なぜかと言うと、PERは景気や業績の良し悪しに加え投資家のマインドによっても大きく変動しその基準も年々変わるからです。

近年の日経平均PERが10～20倍台で推移していることからそのように言われているのかもしれませんが、業種によっても平均PERは異なりますし必ずしも全体と比較することが適しているとは言えません。とある業種の平均PERが100倍を上回っていることもあれば、別の業種では10倍を下回っていることもあります。利益の変動が激しい業種や成長が期待しにくい業種は平均PERも低くなりがちです。

PERは固定された目安で判断するのではなく、基本的に市場平均→同業種平均→過去の平均PERなどといったように順に比較しながら割安・割高かを判断していく必要があります。

またPERのみで割安・割高を判断するのではなく、必ず業績なども併せて総合的に考慮して判断するようにしましょう。理由は簡単で、PERの数値には会社の安定性や成長性は含まれておらず足元の予想数値でしかありません。安定性や成長性を加味した上でPERを見ると、仮に今期の利益が4倍に成長する会社があって予想PERが40倍としても実質的なPERは10倍で割安ということになります。もちろんその逆も有り得ます。

さらにPERの計算には一株当たり純利益を使うので多額の特別利益が発生したりその年度の税費用負担が極端に小さかったりした場合は、純利益が実力以上に膨らんでしまいPERも実態より割安に見えてしまうことがあります。これに関しても、その逆も有り得ます。また財務内容に大きな問題を抱えている会社なら、PERが低くても必ずしも割安とは言えなくなります。こうした特殊要因の有無や財務内容の確認も忘れないようにしましょう。

単純にPERの数値だけで判断すると、いつまでも注目されない「万年割安株」に引っ掛かることがあるので注意が必要です。一見すると業績は悪くないのだが、同業種平均などと比較してもPERの数値差が一向に縮まることなく、投資家に人気がなく放置されている銘柄が一部存在します。それが「万年割安株」です。

PERの数値と併せて「利益の成長期待が高いのか低いのか？高いとすれば裏付けのある期待なのか？」「利益が不安定だったり一時的なものではないか？」など、『会社四季報』のその他のデータと併せてチェックしていくことで初めて使える投資尺度となります。

まとめ

今回のポイントを、まとめると以下のとおり。